社会の一人一人が「未来へのオーナーシップ」を持ち、本当の主体性を抱きながら生きていくためには、自分の未来ではなく、「私達」の未来についても意識的になる必要がある。それは、国籍や性別を越えた「人」という共通項への意識である。
そんな世界住民は急増する人口に伴い、「都市のあり方」を再考しなければいけないフェーズに来ている。

2050年までに人口は90億人に達する、という予測は多くの人が耳にしている事だと思うが、何十年も先の話の事に対して強い危機感を感じられる事は多くないかもしれない。しかし、2050年への道のりは既に始まっており、だからこそ少しずつ課題解決への糸口を考えるきっかけを設ける必要がある。そんな想いから、今回は”Thinking Cities”という、都市化する世界における課題とそこに潜む新たな機会を探るドキュメンタリーのご紹介。

冒頭でニューメキシコのサンタフェ研究所の自然科学者として、「都市に対する科学の必要性」を強く感じているGeoffrey Westは次のように話す、「もし向こう30〜40年間の人口移動を平均すると、毎週100万人が都市に移り住む計算になります。」近年でこそ、資源の限定性を元に持続可能な社会に進もうとする動きは世界各地で行わている一方、まだまだ「持続可能」というレベルとは程遠い。

そんな中、都市生活を送る住民達の責任は逓増している。統計的に見ると、やはり都市人口が増えれば、犯罪・環境汚染・健康被害・労働賃金・特許数等あらゆる数値が増える。これは確率論から言っても当然と言えば当然かもしれない。しかし、大切な事は、都市がこれらの問題やそれらを引き起こす要素を生む一方で、「都市には問題解決の潜在的担い手である人々を吸引する力がある」と先述のGeoffrey Westは話す。その人々が起こした化学反応から発せられる様々なアイディアやエネルギーこそが都市のエンジンである。

「問題が生まれる所に、解決策もある」、という真理がここにある。

有能な経営者が経営不振の会社を立て直すための糸口として常に「現場」に焦点を当てるように、解決策を出すため魔法等存在しない。あるのは、問題を直視して、目を離さない事。

また、同じく冒頭でElain Weidmanによるこんな興味深い発言があった。「2006年にニコラス・スターンは、”都市においては、行動するコストの方が行動しないコストよりも安い”と話しています。」
これには様々な議論が展開されうる一言ではあるが、 やはり変わりゆく時代において無視できない事は、ここにおける「行動」というものはある一定の前提条件に沿った場合であり、この前提条件が変わってしまえば全てが覆ってしまう、という事ではないだろうか。あらゆる大量生産の事情がこれととてもよく似ている。

Thinking Citiesは、都市化が進む世界における解決策をITネットワークに見出している。
近年のIT技術により、あらゆるデータがリアルタイムで計測でき、それによって問題点や非効率な点を即時に発見できる仕組みになりつつある。それはまるで都市が私達一人一人に語りかけてくれるような形である。

その一つの取り組みとして、MITのSenseable City LabのディレクターであるCarlo Rattiはゴミを追跡するプロジェクトを行なっている。これは、シアトルにある様々な物にマイクロチップを埋込み、それらが捨てられた際にどれがどのようにして、またどこまで運ばれているのかを可視化するプロジェクトである。「興味深い事は、これらのデータは今まで収集されてこなかった事です。」

このような取り組みによって、例えば物流面においては無駄排除によるコスト削減が期待できる。これはほんの一例に過ぎず、今の情報ネットワークを武器にした都市や街という存在はかつてない潜在力を秘めている存在となった。
本ドキュメンタリーにおいても、「国はCO2削減といった上位概念的な取り決めをする一方で、実際的な次元においてこれらの目標を実現させるのは街なのです」と指摘している。実際に、この巨大な潜在力や今後「街」という存在が発揮しうる力を理解できている市長等は、未来に対して実に意欲的に取り組んでいるようだ。

本ドキュメンタリーが扱っているようなIT技術による新たな街のあり方、という視点は当然ながら大切である一方、忘れてはならない事はテクノロジー的な発展目覚しい今日、人類の文化的側面もどのようにして発展させていくか、という視点である。

つまり、都市における様々なインフラ面の改善はもちろんの事だが、私達一人一人の「都市での住まい方」そして「ライフスタイルのあり方」も同時に見直さなければならない。都市や街の作り手は開発デベロッパーや建築家だけではなく、その都市という公器を使いこなす私達一人一人である。急増する人口に伴い都市のあり方が問われている今、ごく一部の開発者に全てを委ねるのではなく、むしろ市民発の都市提案があってしかるべきだし、そのように能動的に街と関わっていく事がより多くの解決策を生み出せるかもしれない。

「住まう事」や「生活する事」という日々の営みは、一人一人の内側から編み出すものであり、ここに主体性を持つ事が豊かさへの糸口でもある。
技術的な発展は往々にしてその計測的な性格から、効率性との親和性が高い。しかし、文化的発展はむしろ非効率性や矛盾に潜む事が多い。これらのどちらかを選ぶのではなく、両立させるための交点を探すべく、人間の生き方にはより「人としての全体感」が求められる時代ではないだろうか。

現在、世界には約1億人もの人々が食糧不足で苦しんでいる。これらの状況は改善するばかりか、むしろ深刻化している。何故ならば、2050年には世界の総人口が90億人に達すると見られており、この人口増加に伴い、食糧不足人口も増加すると予測されている。また、世界的に供給しなければならない食糧が増えれば、私達が日常的に購入している食糧価格の高騰や入手不足といった状況を招き、これらは発展途上国の問題だけではなく、先進国にとっても極めて重大な危機をもたらす可能性がある。

しかし、いざ野菜等の栽培量を増やすとなると、世界における土地は限られているため、従来とは異なる栽培方法を考える必要がある（ちなみに現在、世界の穀物メジャーや食糧生産量を確保しようとしている国々が土地の買収量を増やしている「ランドラッシュ」の動きも同時並行している）。 そこで、今この食糧危機の問題への解決策として注目を集めている方向性が、「水平」の土地がダメなら「垂直」の可能性を探る、といったもの。

以前こちらの記事でもご紹介した通り、垂直型農業の提唱者や建築家等の活動によって、この垂直型における可能性が検討されているが、やはり何といっても問題となるのが、持続可能な事業性・収益性を確保するという点。現在、構想されている総合垂直農業施設は超高層ビルを前提としているものも多く、それらは建設費だけでも数十億円、数百億円といった規模となる。仮に野菜栽培や家賃収入等の収益源を得たとしても、初期投資額の回収期間が長期に渡ってしまうため、企業レベルでは今ひとつ実現しづらい面が多々あった。

そんな中、近年までまったく利用されていなかった約8,700㎡の精肉工場施設に新たな命を吹き込み、都会におけるサステナブルな食糧供給を実現させるべく、シカゴにThe Plantという垂直型の室内農業＋養魚場によるエコシステムの構築を進めているNPOをご紹介したい。

Plant ChicagoというこのNPOは教育やR&D(リサーチ&デベロップメント）を通じて、食糧生産、起業家精神、土地の再利用の推進を目指している。そして、このNPOが生み出したThe Plantでは、施設の三分の一を利用して水耕栽培システムによる垂直型農業を実現し、残りの三分の二をサステナブルなフードビジネスのインキュベーションを目的としている。事業主に対して低賃料、低エネルギーコストのメリットを提供する他、共有キッチン等も併設する。

自立したエコシステム構築に情熱を注ぐこの施設では、なんといってもその循環性の高さが特徴的である。

既に水耕栽培システムにより育てられているレタスが約280㎡分、そして1,400匹のティラピア（魚の名前。味は鯛に似ているとの事）が導入されているThe Plantでは、この水耕栽培場と養魚場が34,000リットルもの水循環システムによって結合されている。仕組みとしては、まず、窒素に基づいた栄養素を多く含んだティラピア養殖タンクの水が水耕栽培用として転用され、これらがレタス栽培における肥料として活用される。そして、これらの水はレタスに吸収される段階で濾過され、この濾過された水が養魚場へと戻される。

もちろんこれだけではない。

フードビジネスのインキュベーションセンターとしての機能をも目論むこの施設では、既にビール醸造所、パン屋、発酵茶醸造所、キノコ畑を営む事業主達がパートナーシップを組んでいるのだが、ここにも循環性が実現されている。例えば、ビール醸造所等で利用済の穀類は先ほどのティラピアの餌として与えられ、ティラピアの固形廃棄物はキノコの栽培に利用される、といった具合に、施設内でサステナブルな連携が保たれているのである。不要な無駄もなく、互いに事業としても繁栄できる。（ちなみにこれらの野菜やティラピア等は地元のレストランや市場等で販売される。）

更に、エネルギーの活用も同じく循環性が高い。
正味ゼロエネルギーを目指すこのThe Plantでは、施設で利用する全ての熱及び電力を生み出すために化石燃料を利用するのではなく、ごみ廃棄場や近隣の食品生産者から集められた廃棄食糧を毎年6,500トン(1日約18トン！)分、エネルギー生産へと転用していくとの事。

現在もエネルギー効率の追求は進み、The Plant創業者のJohn Edelさんとイリノイ工科大学の学生達は、野菜や魚から生まれる廃棄物を肥料に利用したり、冷暖房や280キロワットの電子システムに利用できるバイオガスを生みだしたりするための消化装置を開発している。

こうした循環型のエコシステムの構築は、食糧供給やエネルギー効率性だけではなく、雇用面でもポジティブな影響力がある。The Plantの計画では、シカゴにおけるBack of the Yardsという経済的に困窮している人々の雇用を125人生む事を可能としており、多方面において地元還元を実現するこのプロジェクトの意義は実に大きいのではないだろうか。是非とも今後も発展を続けて欲しいプロジェクトである。

(The Plant内のビール醸造所の事業主達)

The Plant ウェブサイト
http://www.plantchicago.com/

Open Source Ecologyは農家、エンジニア、そして様々なサポーターが結集し、”Global Village Construction Set”なるものを構築しているネットワーク集団である。 このGlobal Village Construction Set (GVCS)とは、小規模且つ現代的でサステナブルな「社会」を構築＋存続させるために最も必要な50種類の工業機器の製造を可能にするモジュール式、DIY、低コスト、高機能なプラットフォームである。

「社会」の構築、つまり現代的な生活を持続させるためには、住まい、食物、電力等が必要となるが、これらを自ら生み出すための工業機器に必要な知識やノウハウをプラットフォーム上で共有している。その共有方法にも力を入れており、Open Source Ecologyという名前だけあって自前のwikiを整備し、ハウツー動画も充実させている。

ではここで、一体どんな種類の工業機器が存在するのか、その一部をご紹介したい。

例えば、ブルドーザー、トラクター、セメントミキサー、風力発電機、現場にある土を圧縮する事で1分間に16個のレンガが製造できる機器、粘土や土からアルミニウムを製造できる機器、バイオプラスチック成形機、3Dスキャナー＋3Dプリンター、木材・鉄・スチールの裁断機、それらのレーザー加工機器、井戸堀り機、車、種まき機、50年以上持続するニッケル-鉄電池、さらにはパン製造器や自動乳搾り機等、これらもまだ一部に過ぎないがこのような調子で実に頼もしいラインアップが続く。

これらの機器は、製造時に地元地域で調達した素材やリサイクル材料等を巧みに活用している事も影響して、一般的な製造コストに比べて平均で約8分の1にまでコスト削減が可能であるという。

Open Source Ecologyはこれらの取り組みによって、農業、製造業等への参入障壁を低め、後進国だけでなく、都市部においても活用してもらいたいと考えている。特にアフリカやバングラデシュに代表される後進国にとっては、住まい、食物、電力といった生活インフラが不十分なだけでなく、収入を得る手段が極めて限られているため、Open Source Ecologyの成果が波及し、賛同者が増える事によって後進国の人々がより恩恵を受けられやすくなるような仕組みが生まれる事を願っている。

Open Source Ecology
http://opensourceecology.org/index.php

Open Source Ecologyの代表であるMarcin JakubowskiさんはTEDでも発表している ↓
http://www.ted.com/talks/marcin_jakubowski.html

世界人口が急速に増える中、人類が直面する食料危機はそう遠くない未来として「既に見えている」問題であり、同時に不測の事態も多々起きる可能性も大いにある。2050年には世界人口の約80%が都市近辺に移住すると予測されており、またその人口も90億人に達するとされている。もしこれらの人々に十分な食糧供給をする場合、新たにブラジル＋その20%分の土地が確保できなければ実現できない（現在の農業生産者の生産量が変わらないと仮定した場合）。これら人口増加に伴う食料危機への取り組み方には様々な可能性・方向性が秘められているはずであるが、急務な課題としては、絶対的に「食量」を生まない事には始まらない。

ここで忘れてはならない事は、「未来へのオーナーシップ」を保有する人々のメンタリティは、「未来を予測する最善の方法は、それを発明することだ」という事。広く普及しているこのアラン・ケイの言葉であるが、食料危機という人類の生命に関わる重大問題に対してこそいかんなく発揮したい。では、いざ野菜等の栽培量を増やすとなると、世界における土地は限られているため、従来とは異なる栽培方法を考える必要がある。

そんな中、食料危機への打開策の一つとしてここ数年間注目が集まっている「室内の垂直型農業」。狙うは「水平」の土地ではなく、「垂直」の空間、という発想により、都市農業のあり方を模索する研究家や建築家等がタッグを組み、様々な可能性を探っている。
当然、食糧危機に対する課題は量を生産する事だけにとどまらず、その収穫頻度を高める事や天候に左右されない安定性等も求められてくる。先進国が現在当たり前に食している野菜や果物を栽培できる水準に至るまでに、人類は約1万年要しているという。しかし、その年月を経てもなお、他のIT産業に代表されるような技術革新はまだまだ未導入である状況が農業にはある（もちろん一部では最新技術を適用している）。個人的には、自然を無理矢理制そうとする人間のあり方に対して疑問な部分もありながらも、飢餓に苦しむ人々が社会に実存する限り、そうも言っていられない。

では、実際に室内の垂直型農業のメリットとは何なのか、以下にいくつかご紹介したい。

＋自然災害（台風、洪水等）から農作物を守る事ができるため、生産ロスが無い
＋全ての農作物はオーガニック栽培によるもの（農薬は使わない）
＋365日稼働による生産性向上
＋現在の農地を自然へ還元もしくは他の活用方法が可能
＋カーボンフットプリントの軽減
＋未使用のビル・土地等の有効利用（旧工業地域など）
＋ 新たな雇用創出
＋農作物の価格安定化

これらはあくまでも一部に過ぎないが、その可能性は私達の予想範囲外の効果をももたらすかもしれない。
このようなメリットがある中で、新しい取り組みをする際には避けて通れない様々な課題が当然ながら生じる。特に現在の最もおおきな問題は事業の持続可能性であろう。垂直型農業の規模は様々だが、抜本的な改革を起こそうとしている研究家や建築家は超高層ビルを想定した議論を進めている。30階以上にもなるこれらの農業ビルは初期投資額だけでも何十億、何百億円という巨額な投資が必要であるにも関わらず、野菜等の販売だけでは初期投資額の回収が長期化してしまう。

そこで、例えばビルの一部を住居空間として貸し出し、家賃収入を得る事や今までにない収入源を創出する事は必要不可欠である。その際、この農業における新しいビジネスモデル開発と同時に分野横断的なパートナーシップを組む必要があり、異なる立場間における新たな交点を見出す作業が求められる。企業単独の利益追求の枠を越え、後世の命を守る事に注力した広域な社会意義を追求する志が欠かせない。