社会の一人一人が「未来へのオーナーシップ」を持ち、本当の主体性を抱きながら生きていくためには、自分の未来ではなく、「私達」の未来についても意識的になる必要がある。それは、国籍や性別を越えた「人」という共通項への意識である。
そんな世界住民は急増する人口に伴い、「都市のあり方」を再考しなければいけないフェーズに来ている。

2050年までに人口は90億人に達する、という予測は多くの人が耳にしている事だと思うが、何十年も先の話の事に対して強い危機感を感じられる事は多くないかもしれない。しかし、2050年への道のりは既に始まっており、だからこそ少しずつ課題解決への糸口を考えるきっかけを設ける必要がある。そんな想いから、今回は”Thinking Cities”という、都市化する世界における課題とそこに潜む新たな機会を探るドキュメンタリーのご紹介。

冒頭でニューメキシコのサンタフェ研究所の自然科学者として、「都市に対する科学の必要性」を強く感じているGeoffrey Westは次のように話す、「もし向こう30〜40年間の人口移動を平均すると、毎週100万人が都市に移り住む計算になります。」近年でこそ、資源の限定性を元に持続可能な社会に進もうとする動きは世界各地で行わている一方、まだまだ「持続可能」というレベルとは程遠い。

そんな中、都市生活を送る住民達の責任は逓増している。統計的に見ると、やはり都市人口が増えれば、犯罪・環境汚染・健康被害・労働賃金・特許数等あらゆる数値が増える。これは確率論から言っても当然と言えば当然かもしれない。しかし、大切な事は、都市がこれらの問題やそれらを引き起こす要素を生む一方で、「都市には問題解決の潜在的担い手である人々を吸引する力がある」と先述のGeoffrey Westは話す。その人々が起こした化学反応から発せられる様々なアイディアやエネルギーこそが都市のエンジンである。

「問題が生まれる所に、解決策もある」、という真理がここにある。

有能な経営者が経営不振の会社を立て直すための糸口として常に「現場」に焦点を当てるように、解決策を出すため魔法等存在しない。あるのは、問題を直視して、目を離さない事。

また、同じく冒頭でElain Weidmanによるこんな興味深い発言があった。「2006年にニコラス・スターンは、”都市においては、行動するコストの方が行動しないコストよりも安い”と話しています。」
これには様々な議論が展開されうる一言ではあるが、 やはり変わりゆく時代において無視できない事は、ここにおける「行動」というものはある一定の前提条件に沿った場合であり、この前提条件が変わってしまえば全てが覆ってしまう、という事ではないだろうか。あらゆる大量生産の事情がこれととてもよく似ている。

Thinking Citiesは、都市化が進む世界における解決策をITネットワークに見出している。
近年のIT技術により、あらゆるデータがリアルタイムで計測でき、それによって問題点や非効率な点を即時に発見できる仕組みになりつつある。それはまるで都市が私達一人一人に語りかけてくれるような形である。

その一つの取り組みとして、MITのSenseable City LabのディレクターであるCarlo Rattiはゴミを追跡するプロジェクトを行なっている。これは、シアトルにある様々な物にマイクロチップを埋込み、それらが捨てられた際にどれがどのようにして、またどこまで運ばれているのかを可視化するプロジェクトである。「興味深い事は、これらのデータは今まで収集されてこなかった事です。」

このような取り組みによって、例えば物流面においては無駄排除によるコスト削減が期待できる。これはほんの一例に過ぎず、今の情報ネットワークを武器にした都市や街という存在はかつてない潜在力を秘めている存在となった。
本ドキュメンタリーにおいても、「国はCO2削減といった上位概念的な取り決めをする一方で、実際的な次元においてこれらの目標を実現させるのは街なのです」と指摘している。実際に、この巨大な潜在力や今後「街」という存在が発揮しうる力を理解できている市長等は、未来に対して実に意欲的に取り組んでいるようだ。

本ドキュメンタリーが扱っているようなIT技術による新たな街のあり方、という視点は当然ながら大切である一方、忘れてはならない事はテクノロジー的な発展目覚しい今日、人類の文化的側面もどのようにして発展させていくか、という視点である。

つまり、都市における様々なインフラ面の改善はもちろんの事だが、私達一人一人の「都市での住まい方」そして「ライフスタイルのあり方」も同時に見直さなければならない。都市や街の作り手は開発デベロッパーや建築家だけではなく、その都市という公器を使いこなす私達一人一人である。急増する人口に伴い都市のあり方が問われている今、ごく一部の開発者に全てを委ねるのではなく、むしろ市民発の都市提案があってしかるべきだし、そのように能動的に街と関わっていく事がより多くの解決策を生み出せるかもしれない。

「住まう事」や「生活する事」という日々の営みは、一人一人の内側から編み出すものであり、ここに主体性を持つ事が豊かさへの糸口でもある。
技術的な発展は往々にしてその計測的な性格から、効率性との親和性が高い。しかし、文化的発展はむしろ非効率性や矛盾に潜む事が多い。これらのどちらかを選ぶのではなく、両立させるための交点を探すべく、人間の生き方にはより「人としての全体感」が求められる時代ではないだろうか。

1983年ドイツ生まれのMarkus KayserはLondon Metropolitan大学にて4年間3D家具とプロダクトデザインを学び、その後2年間Royal College of Artにてプロダクトデザインの勉強を続け、2011年イギリスはロンドンにて自身のスタジオを設立した。

初期の家具や照明器具の作品を通じて素材やデザインプロセス、技術への理解を深めたMarkus Kayserは、そのプロダクトが持つ実利的な側面を超越した価値を語りかけ、個々人がより深い繋がりが持てるプロダクトを作りたいと考えている。実験的である事は彼のデザインプロセスの中心的価値の一つでありながらも、コンセプトの背景に入念な研究と考え抜かれた理論とが同居する事が、対象となるテーマにおける真のポテンシャルを解明するためには重要であると考えている。

また、Markus Kayserは真剣さとユーモアのバランスを取りながら物語を伝えようと試みている。これにより、プロダクトや作品における深みを失う事なく、より人々にとって消化されやすいものとなる。
新たに設立されたデザインスタジオの目的は、新しい技術、そして忘れ去られてしまった技術をデザイン制作に反映させながらその可能性を探り、科学、アート、エンジニアリングといった一見異なる分野の境界線を曖昧にしていく事である。

そんなMarkus Kayserのプロジェクトの一つを今回ご紹介したい。その名は「Solar-Sinter Project」、すなわち「太陽光焼結プロジェクト」である。

エネルギー生産やあらゆる原料不足の課題が加速する時代を背景に、本プロジェクトではエネルギーや原料が潤沢にある砂漠での製造可能性を探る事が目的である。この実験では、ガラス製造物を作るために3D印刷技術を応用し、太陽光と砂がそれらを生産するためのエネルギー源及び素材として活用される。砂と太陽への着目はそもそもこれらが世界中に大量に存在するからである。砂に含まれる二酸化ケイ素はガラス、コンクリート、半導体の絶縁体などの材料として使われる。融点に達したケイ素を冷やす事でガラスが作られるのであるが、このような粉状素材を熱加工する事によって固体化する事を焼結と呼び、これらは近年3D印刷によるプロトタイプ制作等に用いられる技法である。通常、3D印刷を行う場合はレーザー技術を用いる事で粉状のプラスチック、樹脂や金属を正確な3D物体に仕上げるのであるが、今回の実験ではそのレーザーのかわりに太陽光、樹脂の代わりに砂を利用してみようという試みである。

2011年2月に作った最初の太陽光焼結機はモロッコの砂漠で実験が行われ、その頃はまだマニュアル稼働のものであった。その後、2011年5月頃には動画にもあるようなコンピューターによる自動化に成功し、今回はサハラ砂漠にで実験が行われた。

このプロジェクトは未来の製造業に対する疑問を投げかけると同時に、地球上における最も効率的なエネルギー源である太陽光が如何なる潜在力を秘めているのか、その可能性を覚醒させるきっかけを目指す。
決して決定的な答えを示すものではないが、新たな着想としての出発点として本プロジェクトを捉えて頂きたい。どんなに社会貢献度が高いものや人類への功績が大きいものも、その出発点は決して目立つものではないかもしれないが、必ず独特の輝きがある。
それらを丁寧に汲み上げられる社会の目がその醸成には不可欠である。

Photos via Markus Kayser Website

Markus Kayser Website
http://www.markuskayser.com/’http://www.markuskayser.com/’/about-this-site//’

世界人口が急速に増える中、人類が直面する食料危機はそう遠くない未来として「既に見えている」問題であり、同時に不測の事態も多々起きる可能性も大いにある。2050年には世界人口の約80%が都市近辺に移住すると予測されており、またその人口も90億人に達するとされている。もしこれらの人々に十分な食糧供給をする場合、新たにブラジル＋その20%分の土地が確保できなければ実現できない（現在の農業生産者の生産量が変わらないと仮定した場合）。これら人口増加に伴う食料危機への取り組み方には様々な可能性・方向性が秘められているはずであるが、急務な課題としては、絶対的に「食量」を生まない事には始まらない。

ここで忘れてはならない事は、「未来へのオーナーシップ」を保有する人々のメンタリティは、「未来を予測する最善の方法は、それを発明することだ」という事。広く普及しているこのアラン・ケイの言葉であるが、食料危機という人類の生命に関わる重大問題に対してこそいかんなく発揮したい。では、いざ野菜等の栽培量を増やすとなると、世界における土地は限られているため、従来とは異なる栽培方法を考える必要がある。

そんな中、食料危機への打開策の一つとしてここ数年間注目が集まっている「室内の垂直型農業」。狙うは「水平」の土地ではなく、「垂直」の空間、という発想により、都市農業のあり方を模索する研究家や建築家等がタッグを組み、様々な可能性を探っている。
当然、食糧危機に対する課題は量を生産する事だけにとどまらず、その収穫頻度を高める事や天候に左右されない安定性等も求められてくる。先進国が現在当たり前に食している野菜や果物を栽培できる水準に至るまでに、人類は約1万年要しているという。しかし、その年月を経てもなお、他のIT産業に代表されるような技術革新はまだまだ未導入である状況が農業にはある（もちろん一部では最新技術を適用している）。個人的には、自然を無理矢理制そうとする人間のあり方に対して疑問な部分もありながらも、飢餓に苦しむ人々が社会に実存する限り、そうも言っていられない。

では、実際に室内の垂直型農業のメリットとは何なのか、以下にいくつかご紹介したい。

＋自然災害（台風、洪水等）から農作物を守る事ができるため、生産ロスが無い
＋全ての農作物はオーガニック栽培によるもの（農薬は使わない）
＋365日稼働による生産性向上
＋現在の農地を自然へ還元もしくは他の活用方法が可能
＋カーボンフットプリントの軽減
＋未使用のビル・土地等の有効利用（旧工業地域など）
＋ 新たな雇用創出
＋農作物の価格安定化

これらはあくまでも一部に過ぎないが、その可能性は私達の予想範囲外の効果をももたらすかもしれない。
このようなメリットがある中で、新しい取り組みをする際には避けて通れない様々な課題が当然ながら生じる。特に現在の最もおおきな問題は事業の持続可能性であろう。垂直型農業の規模は様々だが、抜本的な改革を起こそうとしている研究家や建築家は超高層ビルを想定した議論を進めている。30階以上にもなるこれらの農業ビルは初期投資額だけでも何十億、何百億円という巨額な投資が必要であるにも関わらず、野菜等の販売だけでは初期投資額の回収が長期化してしまう。

そこで、例えばビルの一部を住居空間として貸し出し、家賃収入を得る事や今までにない収入源を創出する事は必要不可欠である。その際、この農業における新しいビジネスモデル開発と同時に分野横断的なパートナーシップを組む必要があり、異なる立場間における新たな交点を見出す作業が求められる。企業単独の利益追求の枠を越え、後世の命を守る事に注力した広域な社会意義を追求する志が欠かせない。